創業60年以上、県内を中心に42店舗を運営するスーパーマーケット。
“地域に根差した” 商品開発の取り組みとは…。
【NIB news every. 2026年4月10日放送より】
◆地元の素材をいかして作る “自前の生鮮総菜” 
長崎と佐賀の両県で、42店舗を展開するスーパーマーケット「エレナ」。
魚や野菜など、生鮮食品の多くが県内産です。
特に2年前から注力しているのが、地元の素材をいかして作る “自前の生鮮総菜” です。
（買い物客）
「からあげとエビフライが好き」
（買い物客）
「ワンコインくらいで、これだけしっかり必要なものだけ入っている。無駄なものが入っていなくて、すごく助かっている」
生鮮総菜は、佐々町と長崎市の小江原、深堀の3店舗で販売していて、今年開かれた「お弁当・お惣菜大賞」に初めて出品。
約1万5000点から「季節のモチモチおこわ(鮭・さつま芋)」が、丼部門で優秀賞に選ばれました。
さらに「長崎県産づくしの太麺皿うどん」も麺部門で入選するなど、こだわりの生鮮総菜は高く評価されています。
（買い物客）
「モチモチの感じが(好き)。週に1回(食べる)」
◆岐路に立たされている「地方のスーパー」
エレナは、1959年「中村食品ストアー」として佐世保市金比良町に1号店をオープン。
本部を大塔店に移した1992年に、今の「エレナ」に店名を変更しました。
昨年度、エレナグループの売上高は 約613億円で好調を維持しています。
ただ 東京商工リサーチによりますと、2025年までの10年間で県内に本部を置くスーパーマーケットは7社が倒産。
ローカルスーパーは、岐路に立たされています。
厳しさを増すスーパー業界。
中村 義昭専務は、地場スーパーが減ることで地域の衰退につながるのではないかと、危機感を募らせます。
（中村 義昭専務）
「長崎県においても競争が激しくなっているのは事実。地場のスーパーマーケットが少なくなっていくと昔からあるような地域の味がだんだんなくなっていく。
お店がなくなっていくと地域が衰退していくので、地域のすごく重要とした施策を練っていくのが、地場スーパーの使命」