[ニュース] 「病院に井戸」災害時の断水対策で注目…熊本地震が教訓「導入する拠点病院増えている」

　医療機関の災害時の断水対策として、井戸水への注目が集まっている。自前の水源を確保することで、給水量の低下や断水の長期化に備える狙いがある。断水の影響は大きく、２０１６年の熊本地震では入院患者が避難する一因になった。能登半島地震の被災地でも、病院の機能を維持するうえで問題となっており、対策が急務となっている。（小川晶弘、中村直人）熊本市民病院の敷地内に設置された井戸の元栓にあたるバルブ（４月８日、熊本市東区で）受水槽破損で転院余儀なく

　熊本市東区の市立熊本市民病院で４月８日、職員が敷地内のマンホールを開け、深さ８０メートルの井戸があると説明してくれた。　「水がなければ医療を提供できない。井戸は重要なインフラ（社会基盤）です」　３８８床がある地域の基幹病院で、救急患者の受け入れを２４時間体制で行っており、市病院局事務局総務企画課の中村大治課長（４７）は強調する。　病院は熊本地震で被災し、天井や窓ガラスが壊れたほか、水道水をためる受水槽の天板も部分的に破損。雨水などが入り、医療用や飲用で使えなくなった。入院中だった３１０人は安全確保のため、転院や退院を余儀なくされた。　これを教訓に、１９年に移転した新病院には井戸と浄化装置を整備。昨年度は使用水量の９４％を井戸水で賄った。　厚生労働省によると、熊本地震の直後、熊本県内では最大で約４３万戸が断水。県内の医療機関約２５００か所に被害を尋ねたアンケートでは、１６０か所が「貯水槽・給水タンクの損傷」を挙げた。「井戸水利用ある」６割　医療現場では医療機器の洗浄などのほか、入院患者の食事や入浴など幅広い用途で水を使う。水不足は、衛生環境の悪化や健康被害につながる恐れがある。　全国の災害拠点病院を対象にした１１年の調査で井戸設備があったのは２２９病院だったが、１８年の緊急点検では４３９病院（調査した７３６病院の約６割）が、井戸水の利用が「ある」と答えた。厚労省の担当者は「熊本地震などの災害が相次ぎ、井戸水を導入する災害拠点病院の数と割合は年々増えている」と説明する。 1 2