米国のトランプ大統領（左）とFIFAのインファンティノ会長(AP)
Photo By ＡＰ
2026年W杯北中米大会に関し、ドイツ・サッカー連盟幹部がボイコット検討を呼びかける発言を行った。ハンブルガー・モルゲンポスト紙が23日（日本時間24日）に報じた。
ドイツ1部ザンクトパウリ会長でドイツ連盟副会長も務めるオーケ・ゲトリッヒ氏が、デンマーク自治領グリーンランドの「領有」に意欲を示すトランプ米大統領に反発し「真剣に検討し、議論する時が来た」と米国とカナダ、メキシコで行われるW杯ボイコットに言及したという。
「領有」に反対する英独仏など欧州8カ国に対する追加関税こそ撤回したものの、ドイツでは威圧的な言動を繰り返すトランプ大統領に対する反発は根強く、世論調査で米国がグリーンランドを領有した場合の対応としてW杯ボイコットの賛成派が反対派を圧倒。政治家からもボイコットの可能性に言及する発言があった。今回はサッカー協会幹部による訴え。ゲトリッヒ氏は「1980年代の五輪ボイコットにはどのような正当性があったのか？私の計算では、潜在的な脅威は当時よりも今の方が大きい。この議論をする必要がある」と強調した。
ザンクトパウリには日本代表のW杯メンバー入りを狙うMF藤田譲瑠チマ、DF安藤智哉、オーストラリア代表のMFジャクソン・アーバイン、MFコナー・メトカーフが所属。各国代表によるボイコットとなれば各選手にも影響が出ることになる。それでもゲトリッヒ氏は「プロ選手の命は、現在W杯開催国によって直接的、または間接的に攻撃されたり脅かされたりしているさまざまな地域の数えきれない人々の命よりも大きいものではない」と指摘。フランスや英国の一部政治家からもW杯ボイコットを求める発言や動きがあり、今後の成り行きが注目される。
続きを表示