全国各地で豪雨災害が相次ぎ、水防活動の重要性が高まる中、現場の活動を支援する新たな情報伝達ツールが開発されました。
そのツールが西日本豪雨の教訓から生まれたという「デジタル水防」です。
開発したのは山梨県甲州市出身の男性。
どのような情報伝達ツールなのか、詳しく取材しました。
7年前、中国地方や四国を中心に200人以上が亡くなった西日本豪雨で、当時、愛媛県の肱川流域の災害現場で浸水対策や避難誘導などにあたった消防団員はある課題を感じていたといいます。
それは、「現場での情報共有の難しさ」です。
河川情報センター 鮎川一史さん
「時々刻々と河川の水位が上昇したり、被害状況が変わります。その中でどこで何が起きているのかを把握することが命を守ることで重要。消防団に話を聞くと、大人数での情報伝達は電話や無線だと限界があって、言葉だけではなかなか現場の状況が正しく伝わらないという声がありました」
山梨県甲州市出身で一般財団法人・河川情報センターの鮎川一史さんです。
現場の消防団員がもっと簡単に情報を共有できないか。
そんな思いから、地元の消防団や国交省と開発したのが「デジタル水防」です。
半田記者
「『デジタル水防』はLINEを利用した情報伝達ツールです。特徴は簡単な操作と、分かりやすさにあります」
こちらが「デジタル水防」の基本画面です。
まずは、災害現場の団員が撮影した写真や動画を位置情報とともに送信します。
すると、「水防マップ」から見られる地図上にカメラマークが表示され、タップすれば現場の写真や動画を投稿者の名前や投稿時間とともに確認することができます。
危険度ランクやコメントなどを付けることもでき、どこで何が起きているのか、一目瞭然です。
河川情報センター 鮎川一史さん
「被害状況を把握するためには、写真や動画で情報共有をできることがいいので、こちらが強み。それらの情報が位置情報としてわかるので、どこの場所で何時何分にどんな情報が伝わるか。正確な情報を共有できることがメリット」
このほか、団員の居場所を地図上で共有することや、河川の水位や気象情報などをワンタッチで得ることもできます。