ウォール街のベテラン、エドワード・ヤーデニ氏は米国株の押し目買いを勧めた。トランプ米大統領の関税政策による景気後退への懸念が高まる中、株価は３日に大幅安となった。
ヤルデニ氏は関税発表を受けて米国株が５年で最大の下落を演じた同日、ブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、「絶好の買い場が生まれている」と発言した。
一方、ＵＢＳグローバル・ウェルス・マネジメントのマーク・ヘーフェル最高投資責任者（ＣＩＯ）は米国株の投資判断を「アトラクティブ」から「ニュートラル」に引き下げ、年末のＳ＆Ｐ500種株価指数の目標値を6400から5800へと９％も引き下げた。
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ヤルデニ氏は、最近の株価下落は市場がトランプ氏の関税政策に「強い拒否反応」を示しているものだと述べた。
同氏はヤルデニ・リサーチ社長で「Ｆｅｄモデル」や「債券自警団」という用語を考案したストラテジスト。
株価下落は市場がトランプ氏の関税政策に「強い拒否反応」を示していると語るヤルデニ氏
Source: Bloomberg
100年ぶりの大幅な関税引き上げは、米経済の成長が損なわれることへの懸念をあおっている。アジア株も２カ月ぶりの水準まで下落。パニックは世界の市場に広がっている。
ヤルデニ氏は、トランプ氏の動きが成長鈍化を招き、2026年の中間選挙にまで影響を及ぼし得る大きな政治的反発に直面するだろうと述べた。
トランプ氏は今後３－６カ月の間に米国の貿易相手国から何らかの譲歩を引き出し「勝利宣言ができる形で」引くだろうと予想した。
同氏はＳ＆Ｐ500種株価指数の目標を6000に据え置いた。３日の終値から11％の上昇になる。アップルやエヌビディアなどのいわゆる「マグニフィセント７」と呼ばれるテクノロジー株を引き続き推奨している。
ＵＢＳのヘーフェル氏は３日のリポートで「報復関税の応酬や、米追加関税につながり得る通商拡大法232条の調査、想定されるコンセンサス予想の収益および経済見通し引き下げなどにより（市場は）不安定になるだろう」と指摘した
原題：UBS Wealth, Yardeni Disagree on Buying the Dip in US Equities、Yardeni Says US Stock Swoon Offers ‘Great Buying Opportunity’（抜粋）