【国連IPS=タリフ・ディーン】

エジプトの元外相ブトロス・ブトロス=ガリが1991年末、国連事務総長選に立候補した際、最大のライバルはジンバブエの外相だったバーナード・チゼロ氏だった。当時、事務総長ポストは地域持ち回りの慣例に基づきアフリカに割り当てられており、選挙戦が本格化する中、ブトロス=ガリは長年の友人でもあったチゼロ氏との印象深い出来事を後に振り返っている。|ENGLISH|

アフリカで開かれたある国際会議で二人が英語で会話を交わしていると、チゼロ氏は突然フランス語へ切り替えた。

その意図を察したブトロス=ガーリは、チゼロ氏の肩を抱きながら冗談交じりにこう言ったという。

「バーナード、フランスの支持を得たいのなら、フランス語を話すだけでは足りない。英語もフランス語なまりで話さなければならないよ。」

安全保障理事会の常任理事国で拒否権を持つフランスは、自国語へのこだわりが非常に強いことで知られており、フランス語を話せない候補者には拒否権を行使した可能性さえあった。

実際、国連事務総長を目指す者は、フランス語を実務レベルで使えなければ、あるいは少なくとも習得する意思を示さなければ選出は極めて困難だとされてきた。フランスはフランス語を「国際外交の言語」と位置付けているからである。

そこで一つの疑問が浮かぶ。

現在、次期国連事務総長選に立候補している候補者のうち、英語とフランス語の双方を流暢に話せる人は何人いるのだろうか。

国連創設以来81年間、その実務言語の中心は英語とフランス語である。中国語、アラビア語、スペイン語、ロシア語も公用語ではあるが、日常業務では英語とフランス語が主に使用されてきた。

英語、アラビア語、フランス語を自在に操ったブトロス=ガーリは、1992年1月から1996年12月まで「世界で最も困難な仕事」と称される国連事務総長を務めた。

記者会見で3か国語を話せることについて尋ねられた際、彼は笑いながらこう答えた。

「私の第一言語はアラビア語です。妻とけんかをするときはアラビア語でけんかをしますから。」

「事務総長の独立」は神話なのか

Photo: UNON – United Nations Office at NairobiPhoto: UNON – United Nations Office at Nairobi

ブトロス=ガリは、「国連事務総長の独立性」は、国連の外部で語られる神話にすぎないと指摘していた。

国際公務員である事務総長は就任と同時に自国への政治的忠誠を捨て、いかなる政府からも指示を求めたり受けたりしてはならない―これは国連憲章第100条に明記されている。

しかし実際には、歴代9人の事務総長のほぼ全員が、大国との政治的妥協を重ねてきた。

その内幕を最も率直に明かしたのがブトロス=ガリだった。

彼は、米国の拒否権によって唯一再選を阻まれた国連事務総長である。

1996年、安全保障理事会では15か国中14か国がブトロス=ガリ支持に回った。

英国、フランス、ロシア、中国という他の常任理事国4か国もすべて支持していた。

それでも米国は単独で拒否権を発動した。

本来ならば、慣例として反対する国は棄権し、多数意思を尊重するのが外交上の作法だった。

しかし米国は、圧倒的多数の支持を無視した。

民主主義を世界に説く米国が、多数決の原則を国連では受け入れなかったのである。

「Yes Manではなく、Yes Sir Man」

ブトロス=ガリは歴代事務総長の中でも比較的米国に従わなかった人物として知られる。

もちろん、ワシントンの圧力に屈した場面もあった。

しかし、米国の国益を守るためだけに国連を動かすことには最後まで抵抗した。

元国連事務次長のサミール・サンバル氏は先週IPSに対し、事務総長退任後の興味深いエピソードを明かした。

ある日、かつてのライバルだったチゼロ氏がブトロス=ガーリに尋ねた。

「あなたは『アメリカのイエスマン』と言われていた。それなのになぜアメリカは再選を阻止したのか。」

ブトロス=ガーリは、持ち前のユーモアを交えて答えた。

「アメリカが求めていたのは『Yes Man』ではない。『Yes Sir Man』だったのだ。」

米国に配慮しても再選できなかった

1999年に出版した回顧録『Unvanquished: A US-UN Saga(敗れざる者―米国と国連の物語)』の中で、ブトロス=ガーリは、米国がいかに国連と事務総長を自国の利益のために利用してきたかを詳細に描いている。

ワシントンからは「米国に対して独立しすぎている」と批判された。

しかし実際には、彼自身、米国の支持を得るために可能な限りの配慮を行っていた。

それでも米国だけが再任に反対した。

回顧録の中で彼は、当時のウォーレン・クリストファー国務長官との会談を紹介している。

「私は、ワシントンの要請で、多くのアメリカ人を国連職員に任命した。他の加盟国が反対していたにもかかわらずだ。」

「私はそうしたのは、事務総長として職務を遂行するために米国の支持が必要だったからだ、と説明した。」

しかしクリストファー長官は何も答えなかった。

1992年に就任した時点で、国連管理部門職員の約半数がアメリカ人だった。

しかし米国が負担していた通常予算は全体の25%にすぎなかった。

「この2人は解任してほしい」

1993年にクリントン政権が誕生すると、新政権はブッシュ政権時代に任命された2人のアメリカ人国連事務次長―リチャード・ソーンバーグ氏とジョセフ・バーナー・リード氏――を解任するよう求めた。

彼らは本来、加盟国ではなく国連だけに責任を負う国際公務員だった。

それにもかかわらず、クリントン政権が支持する別のアメリカ人に交代させられた。

ブトロス=ガリは選挙前、ジョン・ボルトン米国務次官補(国際機関担当)が前任のハビエル・ペレス・デクエヤル事務総長について、「米国の利益への配慮が足りなかった」と不満を抱いていると聞かされた。

そこで彼はボルトンにこう語った。

「私は米国の政策を真剣に尊重しています。」

さらに、

「米国の支持がなければ、国連は機能停止に陥るでしょう。」

とも述べている。

「米国だけで事務総長を解任できるのか」

ブトロス=ガリは、クリストファー長官から「再選に立候補しない」と自ら公表するよう求められたことも明かしている。

しかし彼は拒否した。

「米国の一方的な命令だけで国連事務総長を辞めさせることなどできるのでしょうか。」

「他の14か国の安全保障理事会理事国の権利はどうなるのですか。」

そう問い返したという。

クリストファー長官は何か聞き取れない言葉をつぶやいた後、不機嫌そうに電話を切った。

「友人のふりをして足を折る」

1996年には、当時のマデレーン・オルブライト米国連大使が、国務省の指示を受けてブトロス=ガリ排除に執着していたという。

アメリカ人事務次長ジョセフ・バーナー・リード氏によれば、オルブライト大使はこう語っていた。

「私はブトロスに、自分が友人だと思わせる。そして最後に彼の足を折る。」

ブトロス=ガリは後にこう書いている。

「彼女は終始穏やかな表情と友好的な笑顔を崩さず、友情や敬意を語り続けながら、私の権威を失墜させ、私の評判を傷つける機会を一つも逃さなかった。」

さらに彼は、あるインド人学者の言葉を思い出したという。

「外交と欺瞞の間には何の違いもない。」

ユニセフ人事でも米国の影響力

ブトロス=ガリは、ビル・クリントン大統領から、米疾病対策センター(CDC)元所長ウィリアム・フォーギー氏をユニセフ事務局長に任命するよう求められたことも明かしている。

しかし当時はベルギーとフィンランドが優秀な女性候補を擁立していた。

A view of the Headquarters of the United Nations in New York as seen from the north of the UN site. Photo credit: UNA view of the Headquarters of the United Nations in New York as seen from the north of the UN site. Photo credit: UN

さらに米国は国連分担金を滞納し、国連への批判も繰り返していた。

そのため加盟国の間では、

「ユニセフ事務局長は必ずアメリカ人でなければならない」

という暗黙の了解は崩れ始めていた。

ブトロス=ガリはオルブライト大使にこう伝えた。

「米国が女性候補を推薦するのであれば、その後のことは私も考えます。」

するとオルブライトは目をむき、不満そうな表情を浮かべたという。

最終的に米国は、元米国平和部隊(Peace Corp)総裁のキャロル・ベラミー氏を新たな候補として推薦した。

非公式投票では、フィンランドのエリザベス・レーン氏が15票、ベラミー氏が12票を獲得した。

しかしブトロス=ガーリ氏は、米国が1947年のユニセフ創設以来維持してきた同ポストを引き続き確保できるよう、ベラミー氏を軸に合意形成を図るよう理事会議長に求めたという。

この記事は、タリフ・ディーン氏(国際通信社インタープレスサービス北米理事・国連総局顧問)が2021年に出版した国連に関する著書「コメントはありません、それについては引用しないでください」の内容をもとに構成されている。ディーン氏は、かつてスリランカ政府代表団の一員として国連総会に参加し、コロンビア大学大学院でジャーナリズム修士号を取得したフルブライト奨学生である。また、国連記者協会(UNCA)が授与する国連報道賞金賞を2度(2012年、2013年)受賞している。

INPS Japan/ IPS UN Bureau Report

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