米国株式市場は反発して取引を終えた。２０１９年９月撮影（２０２５年 ロイター/Brendan McDermid）
［ニューヨーク １６日 ロイター］ – 米国株式市場は反発して取引を終えた。イスラエルとイランの攻撃の応酬が続く中でも、原油生産と輸出に今のところ大きな影響が出ていないことで原油価格が下落。エネルギー価格の上昇でインフレが押し上げられるとの懸念が和らいだ。
この日は
関係筋の話として、イランがカタール、サウジアラビア、オマーンに対し、トランプ米大統領がイスラエルに即時停戦に合意するよう圧力をかけるよう要請したとの情報が伝わったことなどで、イスラエルとイランの休戦に対する期待が台頭。北海ブレント先物と米ＷＴＩ先物は１％以上下落した。
イスラエルがイランに対する大規模攻撃を開始した先週１３日は、中東情勢の緊張の高まりを背景に原油価格は７％を超えて上昇していた。ビレール・アンド・カンパニー（ニューオーリンズ）のポートフォリオマネジャー、ジョージ・ヤング氏は「予測困難な要因は原油価格の動向だ。地政学的な小さな動きでも、極めて大きな影響が及ぶ可能性がある」と述べた。
投資家は１８日に発表される米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果も注視している。市場では米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が９月まで利下げを行わないとの見方が多く、ＬＳＥＧのデータによると、９月に少なくとも２５ベーシスポイント（ｂｐ）の利下げが行われる確率は６１．１％織り込まれている。
この日は情報技術(.SPLRCT), opens new tabや通信サービス(.SPLRCL), opens new tabが上昇を主導した一方、公益事業(.SPLRCU), opens new tabなどは軟調だった。
アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（ＡＭＤ）(AMD.O), opens new tabが証券会社による目標株価引き上げを好感して８．８％高となり、フィラデルフィア半導体指数(.SOX), opens new tabの上げを主導。ナスダック総合(.IXIC), opens new tabは５月２７日以来の上昇率となった。
ＵＰＳ(UPS.N), opens new tabとフェデックス(FDX.N), opens new tabはそれぞれ１．１％高。トランプ大統領の一族が運営するトランプ・オーガニゼーションが自社ブランドのモバイルネットワーク「トランプ・モバイル」の立ち上げを発表し、両社を配送パートナーに選んだ。ＵＳスチール(X.N), opens new tabは、日本製鉄(5401.T), opens new tabによる買収をトランプ大統領が承認したことを受けて５．１％高となった。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．９７対１の比率で上回った。ナスダックでも１．９対１で値上がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は１７８億６０００万株。直近２０営業日の平均は１８１億４０００万株。
ＬＳＥＧデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります
※米国株式市場
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