AssoBirra（イタリアのビール・麦芽生産者協会）のFederico Sannella会長は、木曜日にHoreca Channel Italiaが掲載したコメントの中で、イタリアのビール市場は2025年比で約2.5％の数量成長となり、2026年を終える見通しだと述べた。
この予測は、業界自身の説明によれば年初は低調だったものの、夏に勢いを取り戻した市場の回復を示している。Sannella会長によると、非常に暑い夏で消費が伸びた後、市場は活気を取り戻し、生産者や流通業者は年末に向けてより明るい見通しを持つようになった。
この予測が示すのは年間の市場数量であり、売上高ではない。また、確定実績ではなく、あくまで予測だ。AssoBirraも業界誌も報告の中で販売数量の実数を公表していないため、発表された情報だけでは見込まれる増加分をヘクトリットル数に換算できない。
Sannella会長のコメントからは、天候が市場の改善に大きく寄与したことがうかがえる。同会長は、年初は低調だったが、夏の高温がイタリア全土のビール販売を後押しし、その後大幅に改善したと述べた。協会は、こうした季節的な需要が、低調なスタートの後も市場が「活気を保ち、活発に動いている」理由の一つだとみている。
一方、AssoBirraは、足元の改善傾向によって業界が抱える根深い圧力が解消されるわけではないと警告した。Sannella会長は、異常気象である猛暑を恒常的な追い風として当てにすることはできないと指摘。企業は2027年を見据え、市場の基礎的な状況に注目する必要があると述べた。
同会長によれば、こうした基礎的な状況には、消費者行動の変化、家計支出を圧迫するインフレ、生産コストの上昇が含まれる。これらが重なり、今年は販売数量が底堅さを示す一方で、構造的な負担が続く市場となっている。業界団体が伝えているのは、好天の夏が一時的に需要を押し上げることはあっても、消費者の経済的な圧迫や醸造業者のコスト負担を解消するものではないということだ。
このコメントは、欧州各地のビール生産者が、裁量的支出の鈍化と需要パターンの変化への対応に取り組む中で発表された。イタリアでは、天候が業績をすぐに左右しうる店内飲食や季節ごとの販売において、この問題が特に重要とみられる。AssoBirraが示した2026年の見通しにも、そうした依存度の高さが表れている。予想を上回る夏の好調が年初の低調を補ったものの、協会は今回の回復を市場の問題が解消した証拠とは位置づけていない。
Sannella会長は、ノンアルコール・低アルコールビールの成長も、市場の有望な分野の一つとして挙げた。同会長によると、このセグメントも年初は低調だったが、現在は2桁成長となっている。コメントによれば、ノンアルコール・低アルコール製品は現在、イタリアのビール市場のほぼ4％を占める。
同会長は、この成長を支えているのは、生産者による新商品の投入だけでなく、消費者需要の拡大でもあると述べた。同会長の見方では、このカテゴリーは健康志向やライフスタイルの変化に結びついた、より広範な消費トレンドに合致している。そのため、今夏に市場全体を押し上げた天候要因とは別に、業界が明確な成長の道筋を見込める数少ない分野の一つとなっている。
それでも、ノンアルコール・低アルコールのセグメントは市場全体に比べれば小さい。シェアがほぼ4％ということは、節度ある飲酒や新たな飲用機会に向けた代替商品への投資が生産者の間で広がる一方、イタリアの消費全体では従来型のビールが依然として主流であることを示している。コスト上昇と消費者の慎重姿勢に直面する醸造所にとって、このカテゴリーは成長の機会となりうるが、それだけで市場の構図を変える規模にはまだ達していない。
Horeca Channel Italiaは、イタリアの夏のビール販売に関する記事の一環として、これらのコメントを掲載した。同媒体はSannella会長の発言を直接引用し、2.5％を年末時点で見込まれる数量の伸びとして紹介した。記事はほかの市場データにも触れているが、AssoBirraに帰属する明確な予測は、2026年通年で約2.5％成長するという見通しだった。
この数値は予測であるため、年末のデータが確定するまでに変わる可能性がある。記事では販売チャネル、地域、商品タイプ別の内訳は示されておらず、見込まれる増加分のうち、バーやレストランと小売販売がそれぞれどれだけを占めるのかも明らかにされていない。そのため、回復が最も顕著だったのはどの分野か、夏の需要が年末まで続くのかといった点は未解明のままだ。
現時点でイタリアの醸造業界が示しているのは、2026年は年初の低調から改善し、数量ベースでプラスを確保して終える可能性が高いということだ。改善は夏の天候と季節的な消費の持ち直しに密接に結びついている一方、インフレ、消費習慣の変化、原材料などの投入コスト上昇は、引き続き業界の重荷となっている。