昨年12月に行われたBリーグの試合。市の再整備案では、今後は通年でスポーツフロアとして使用されることになる 横浜市は3日、水泳の国際大会などが開催されてきた「横浜国際プール」(横浜市都筑区)について、メインアリーナをプールとして使用するのをやめ、通年でスポーツフロアに変える方針を示した。改修費用や将来的な利用の見込みなどを勘案したという。大規模な大会を開くことが難しくなる水泳界からは、反発の声が上がる。(村松魁成)
使用方針の変更が示された横浜国際プール(3日、横浜市都筑区で)監査で指摘も 施設は1998年に開業した。メインアリーナには50メートルプール(10コース)があり、現在も毎年、全国規模の大会が数多く開かれている。一方、10~4月は床に転換し、スポーツフロアとして使われ、プロバスケットボール・Bリーグの横浜ビー・コルセアーズの本拠地にもなっている。 国際大会の開催を想定して建設されたプールだが、実績は4回にとどまり、現在の仕様では五輪や世界選手権などを開くための最高位の基準を満たしていないという。老朽化に伴う改修工事が必要なほか、2021年度の外部監査では、プールとフロアの転換による年間約5100万円の費用と、2か月程度の閉館期間について指摘を受けていた。市民大会は可能 市が3日に公表した再整備の素案では、22年度にスポーツフロアの需要がプール利用を超えたことなどから、転換使用をやめ、通年でフロアとすることを提案。大型ビジョンの設置や観客席を1000席増の6000席とすることなどで、多様なスポーツに対応できるようにするという。 水泳競技については、50メートルのサブプール(8コース)を改修し、市民大会などは行えるようにする。再整備案では、継続利用のための改修に比べ20億円程度追加で費用がかかるが、その後は運営費など年間2億円の負担減になるという。市は、市民の意見を募集し、26年以降の工事開始を見込む。話し合い「何のため」 一方、日本水泳連盟などは3日に記者会見を開き、反対する姿勢を示した。これまで2年半にわたり市と話し合い、プール利用の継続を要望してきたといい、県水泳連盟の高橋憲司会長は「結論が出ないままこのような方向性が示され、何のための話し合いをしてきたのか」と憤った。 これまで多くの五輪、パラリンピックの選手を輩出してきたなか、プールがなくなることで開催に行き詰まる重要な大会もあるとし、同連盟の吉川智己理事長も「子供たちの行き場が失われ、水泳人口の減少につながりかねない」と危機感をあらわにした。 会見後、全国から集まった1万筆を超える反対署名を市に提出した。
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