ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2026.10.02 09:09
トランプ米大統領が11月の中間選挙後にイランへの空爆を再開する可能性があると明らかにした中、米国が中東地域に3隻目の空母と1万人近い兵力を追加派遣したとの報道があった。作戦拡大を念頭に置いた増派なのか、任務交代のための派遣なのかは明らかではない。
トランプ大統領は1日（現地時間）に公開された米誌タイムのインタビューで、中間選挙後にイラン空爆を強化する可能性があるのかとの質問に「その可能性はある」と答えた。それを考慮しているのかと問われると、「それはどこを爆撃するのかを尋ねているのと同じであり、答えることはできない」としながらも「我々には多くの武器がある。この6カ月間備蓄してきた」と話した。
トランプ大統領は先月の国連総会の一般討論演説でイランを「壊滅（annihilate）」させることが可能だと述べたことについて「そうすることができる」と改めて確認した。自らを「平和の大統領」と呼びながらどうすれば一国の国民を壊滅させることができるのかと問われると、「イランを壊滅させることで世界の平和を達成できるからだ」とし「イランが存在する限り、平和はあり得ないと考える」と答えた。
イランとの戦争の長期化についても、トランプ大統領はメディアのせいにした。当初は6～8週間で終わるとしていたイランとの戦争が7カ月目に入っていることについて、トランプ大統領は「私がもっと強くすることを望んだからだ」と述べた。数週間以内に作戦が終わると国民が誤解したという意味かと問われると、トランプ大統領は「それはメディアが植え付けたものだ」と答えた。
トランプ大統領は「イランは合意を望んでいる。合意をした瞬間に原油価格は下がる」「弾薬が不足しているというのはフェイクニュース」「ホルムズ海峡は我々が掌握し、沿岸部は焦土化した」など、従来の主張も繰り返した。
これに関連し米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は同日、米海軍の空母「セオドア・ルーズベルト」が母港のカリフォルニア州サンディエゴを先月27日に出港し、中東に向かったと報じた。これは米国が中東地域に展開させる3隻目の空母となる。第13海兵遠征部隊所属の海兵隊員を乗せた3隻の揚陸艦で構成される「マキン・アイランド」水陸両用即応群も先月28日に出港したと、WSJは報じた。
今回追加派遣される兵力は9000～1万人規模で、11月末までに中東地域に到着する予定だ。WSJは「現在、中東地域には『ジョージ・H・W・ブッシュ』と『ジョージ・ワシントン』の2隻の空母がすでに展開されている。『ルーズベルト』が到着した後も『ワシントン』が残留する場合、この地域では今年4月以降初めて3個空母打撃群の態勢が整う」と説明した。
ただ「ルーズベルト」到着後も別の空母が残るかどうかは明らかではない。「ワシントン」が中東地域に移動したことで太平洋には作戦行動中の米空母がない状態となっている。
AP通信も「セオドア・ルーズベルト」の出港を伝え、中間選挙を前にトランプ大統領が次の行動を熟考する中、今回の兵力移動はイランとの戦争をめぐる構図が急速に変化していることを示していると指摘した。APは追加派遣される兵力の規模を約9000人と報じた。
米国はイランに対する制裁圧力レベルも引き続き高めている。米財務省は同日、イランの自動車大手2社、イラン・ホドロ（IKCO）とサイパ（SAIPA）、および乗用車・バス・トラックなどの商用車を生産する子会社を制裁対象に指定した。イランのバイク大手ニルーモーターシラーズや、インドネシア、アラブ首長国連邦（UAE）、トルコ、香港などの自動車部品供給業者も一斉に制裁対象に加えた。「自動車部門はイランのイスラム革命防衛隊（IRGC）の支援ネットワークと深く絡んでいる」というのが財務省の説明だ。
米国が海上封鎖を続ける中、イランは先月タンカーに原油を全く積めなかったとの報道もあった。ブルームバーグ通信は同日、独自に集計した暫定的なタンカー追跡データに基づき、イランの先月の原油積載量はゼロだったと伝えた。イランは8月には一日あたり約25万バレルの原油を積載していた。