写真は米ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）で１８日撮影。REUTERS/Brendan McDermid
［ニューヨーク ２０日 ロイター］ – 米国株式市場は大幅に続落して取引を終えた。イラン戦争が４週目に突入し、インフレと金利上昇の可能性に対する懸念が深まる中、米半導体大手エヌビディア(NVDA.O), opens new tabやマイクロソフト(MSFT.O), opens new tabなど大型株が下落。Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は６カ月ぶりの安値となった。
中東紛争は収束の兆しを見せていない。ロングボウ・アセット・マネジメントの最高経営責任者（ＣＥＯ）、ジェイク・ダラーハイド氏は「市場はようやく、この事態が当初の予想よりも長引く可能性があるという考えを受け入れ始めており、それが株価が下落している理由だと思う。紛争は数週間で終わるどころか、数カ月以上続くかもしれない」と述べた。
エヌビディアや米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ(TSLA.O), opens new tabはそれぞれ３％超下落した。アルファベット(GOOGL.O), opens new tab、交流サイト（ＳＮＳ）を運営する米メタ・プラットフォームズ(META.O), opens new tab、マイクロソフト(MSFT.O), opens new tabは約２％下落した。
ＩＮＧのグローバル金利・債務戦略責任者、パドレイック・ガーベイ氏は「金利を押し上げる典型的な環境が整っており、その要因は原油価格と連動するインフレ期待の高まりだ。この状況が４週目に突入しているという事実は、こうしたストレスがすぐに解消されないことを示唆している」と述べた。
主要３指数はいずれも週間で４週続落となる見込み。２００日移動平均線を下回っており、市場センチメントの最近の悪化を浮き彫りにしている。
Ｓ＆Ｐ５００種１１業種中９業種が下落した。公益事業<.SPLRCU, opens new tab>が４．１１％安、不動産.SPLRCR, opens new tab>が３．１５％安などとなった。Ｓ＆Ｐ５００種株価指数(.AD.SPX), opens new tabでは、下落銘柄が上昇銘柄を３．４対１の比率で上回った。
ＬＳＥＧデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります
※米国株式市場
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