ニューヨーク証券取引所（NYSE）のフロアで働くトレーダー（2026年1月13日撮影）。 REUTERS/Brendan McDermid
［ニューヨーク ３日 ロイター］ – 米国株式市場は中東地域の紛争長期化への懸念から主要株価指数が下落。ただ、日中安値からは下げ幅を大きく縮小して取引を終えた。
幅広いセクターに売りが広がり、素材株(.SPRLCM), opens new tabなどの下げがきつかった。投資家の不安心理を示す「恐怖指数」として知られるシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のＶＩＸ(.VIX), opens new tab指数も上昇した。
イラン戦争が４日目を迎え、原油価格の急騰が続く中、投資家はインフレへの影響を警戒している。
ノーザン・トラスト・アセット・マネジメントのチーフ投資ストラテジスト、ジョセフ・タニアス氏は「昨日から基本的に大きな変化はないが、投資家は戦争の継続期間やエネルギー価格への影響に懸念を強めている」と述べた。
株価は序盤に２％超下落する場面があったが、その後下げ幅を縮小した。
Ｓ＆Ｐ総合５００種(.SPX), opens new tabは１００日移動平均線を下回って取引を終えた。終値で同移動平均を割り込むのは昨年１１月２０日以来で、弱気シグナルとなる可能性がある。
イランがエネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡を通過しようとする船舶を攻撃すると警告し、中東の複数の石油・ガス会社が生産を停止したことを受け、世界の海上輸送運賃や原油・天然ガス価格が急上昇している。
投資家の間では、原油価格の上昇がインフレを加速させ、関税による物価上昇ですでに難しくなっている金融政策決定を複雑にするとの懸念が強まっている。
個別銘柄ではブラックストーン(BX.N), opens new tabが３．８％安。主力クレジットファンド「ＢＣＲＥＤ」で償還請求が急増したことを嫌気した。
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※米国株式市場
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