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【02月16日 KOREA WAVE】「以前は従業員総出でも手が足りず、家族まで動員して卒業・入学式の花束を作っていました。でも今は花束を買う客も少なく、写真を撮った後は中古取引アプリに出すんです。店を畳むべきか悩んでいます」
韓国京畿道城南市で30年以上花屋を営むペ・ジョング氏は13日、「創業当初に比べて売り上げは60～70％減った」と語った。特に2月は卒業・入学式にバレンタインデーも重なり、例年は予約が100件を超えたが、今年はわずか25件だという。
近年、減少が続く学齢人口に加え、消費トレンドの変化が重なり、花屋や文具店の卒業・入学シーズン特需が消えつつある。繁忙期どころか売り上げの急減が続き、業界の苦悩は深まっている。
仁川市富平区の小学校前で10年間文具店を営むキム氏は「生徒が多い頃は朝7時から夕方6時半まで営業していたが、今は朝の営業をやめた。家賃が安いから何とか持ちこたえている」と打ち明けた。
教育省の「2025年小中高校生数推計（2026～2031年）」によると、今年の全国の小中高校生数は483万6890人で、500万人を下回る見込みだ。特に2026年の小学校入学者数は29万8178人と推計され、30万人割れの時期が当初予測より1年早まった。
卒業・入学式の主な顧客である学生が減る一方、花一輪や消しゴム一つまでオンラインで購入するのが日常化し、オフラインの花屋や文具店は存続の危機に立たされているという。
忠清南道天安市の文具店店主は「生徒が減っているのも問題だが、学校が準備物を生徒に配布している。共同購入もインターネット経由なので、これまで売れていた商品も売れなくなった」と語った。近隣の文具店10店のうち7店が閉店したという。
また、花屋経営者は「クーパン（大手ECサイト）が生花用冷蔵庫を設置して販売しているのが一番の不満だ。価格競争で小規模商店は太刀打ちできない」と嘆く。
忠清北道曽坪郡で花店を営むキム・ギチョル氏も「中国産やブロック製の花束をオンラインで購入する人が増え、売り上げは前年より30％減少した」と述べ、損失を補うため24時間営業の無人店舗を計画しているという。
この現象について、仁荷大学消費者学科のイ・ウニ教授は、不況と消費形態の変化が複合的に作用した結果だと分析する。
イ・ウニ教授は「卒業・入学式で花を贈る余裕がなくなり、購入しても写真撮影後に中古サイトで再販売するケースが増えている。文具店もアートボックスやダイソーのような限定商品やコラボ商品を扱う店舗に客が流れている。オンラインや大型マートは発展しているのだから、オフラインの花屋や文具店が市場競争力を持てるよう支援することが政府の役割だ」と提言した。
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