米国株式市場は、ダウ工業株３０種とＳ＆Ｐ総合５００種 が５営業日ぶりに反発して終了した。エヌビディアやインテルなどの半導体関連株に買いが入ったことでダウが押し上げられた。（２０２６年 ロイター／Brendan McDermid）
［ニューヨーク ２日 ロイター］ – 米国株式市場は、ダウ工業株３０種(.DJI), opens new tabとＳ＆Ｐ総合５００種 (.SPX), opens new tabが５営業日ぶりに反発して終了した。エヌビディア(NVDA.O), opens new tabやインテル(INTC.O), opens new tabなどの半導体関連株に買いが入ったことでダウが押し上げられた。２０２６年初めての取引となったこの日は、キャタピラー(CAT.N), opens new tabやボーイング(BA.N), opens new tabなどの工業株も上昇。ただ、アップル (AAPL.O), opens new tabやマイクロソフト (MSFT.O), opens new tabなどの大型株が下落したことでナスダック総合(.IXIC), opens new tabはマイナス圏で終了。アマゾン(AMZN.O), opens new tabやテスラ(TSLA.O), opens new tabなどが下落したことも重しになった。
チャールズ・シュワブのトレーディング・デリバティブ部門戦略担当責任者、ジョー・マッツォーラ氏は現在の相場について「押し目買いに戻り売り（buy the dip, sell the rip）」の姿勢が広がっていると指摘。短期的な値動きを利用して利益を狙う投資行動が出ていると述べた。同時に「一部のＡＩ（人工知能）関連銘柄について、バリュエーションがこれまでより大きく意識され始めている」との見方も示した。
市場は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融政策の行方にも注目。ＦＲＢは昨年１２月の会合で３会合連続となる０．２５％ポイントの利下げを決定したが、１月２７─２８日の次回会合でも追加利下げを決定するか見極めようと、来週以降発表が相次ぐ一連の米経済指標の中でも、特に９日に労働省が発表する１２月の雇用統計が注目されている。フィラデルフィア半導体株指数(.SOX), opens new tabは４％上昇。個別銘柄ではキャタピラーが４．５％、ボーイングが４．９％、それぞれ上昇。テスラは年間販売が２年連続で減少したことが嫌気され、２．６％安。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を２．０１対１の比率で上回った。ナスダックでも値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．６４対１の比率で上回った。
米取引所の合算出来高は１５９億２０００万株。直近２０営業日の平均は１５８億７０００万株。
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※米国株式市場
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